新型コロナウイルスの感染拡大により、実体経済に大きな影響が出始めており、日経平均株価もついに1万7000円台まで下落しました。
身近なところでも、自動車ディーラーから普段送ってこないようなサービスの案内が送られてきたので、自動車業界も相当売り上げが落ちているのだと思われます。（これを機に、大幅値引きで買えないか考えていますが）
飲食やレジャー、交通など、幅広い業種が大きな影響を受けることが確実になっていること、既に今年度後半から景気が徐々に悪化してきていたことを考えると、2008年のリーマンショックの時のように、このまま景気後退局面に入っていく可能性が高いと考えます。
今回は、そうなった場合に中学受験に与える影響を考察します。
リーマンショックによる不況が中学受験に与えた影響
リーマンショックは2008年9月に起こりましたが、そこからしばらく景気後退局面に入りました。
中学受験には塾代や学費がかかるため、比較的経済的に余裕のある家庭が受験する傾向がありますが、リーマンショックによる株価の暴落や、景気後退は、まさにそのような家庭の経済的余裕を奪ってしまいます。
そのため、2009年の中学入試から中学受験比率は下がっていき、2008年入試では14.8%だった中学受験比率は、2014年入試では12.3%まで下がる結果となりました。（中学受験比率はインターエデュの下記ページの値を参照）
余談ですが、その翌年の2015年入試が近年では最も中学受験者数が少ない年で、そこから2016年以降、受験者数は増え続けている状況なので、2015年に中学受験できた子はラッキーとも言えます。
新型コロナ不況が中学受験に与える影響
結論から言うと、景気後退が長引けば、上記のリーマンショック以降の状況と似たような状況になる可能性があると考えています。
つまり、2021年以降、中学受験者数が減少していく可能性があるということです。
ここ数年の中学受験者数の増加の理由については、よく「大学入試改革の影響」と言われていますが、実際のところ、景気が良くなってきたという要素の方が大きく影響していると思います。
リーマンショックの時と同様に、株価下落と不景気により、比較的収入が多い世帯の経済的余裕がなくなることで、中学受験を選択する家庭の割合が下がり、中学受験者数が減少するというメカニズムです。
ただ、サピックスの新6年や新5年の生徒数は、今年受験組より更に増えているので、これが中学受験人口全体の傾向を表しているとすると、景気後退による押し下げ効果があったとしても、結果として減少にまではならない可能性もあります。
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